8月25日発刊の月刊紙「中央ジャーナル」に、「統一教会員への拉致監禁事件続出」という見出しで拉致監禁・強制改宗を問題視する記事が掲載されました。

　同紙は、5月にも拉致監禁・強制改宗に関する記事を掲載。12年5ヵ月にわたって監禁された経験をもつ「全国 拉致監禁・強制被害者の会」の後藤徹代表の事例を紹介しました。今回の記事では、医師で市民団体「拉致監禁をなくす会」代表の小出浩久氏の1年8ヵ月にわたる監禁下での棄教強要について紹介。「小出や後藤ら統一教会員を狙った一連の拉致監禁による強制棄教事件にはいくつかの共通点がある」と指摘し、宮村峻氏や新津福音キリスト教会の松永堡智（やすとも）牧師の実名を挙げながら、「脱会屋や反対牧師による加担」について言及しています。

　記事は最後に、「また監禁されるという恐怖心に支配される」といった被害者の心的外傷後ストレス障害（PTSD）が深刻な問題であると、拉致監禁被害の悲惨さに触れています。