月刊誌「財界にっぽん」の11月号に、今回で8回目となる拉致監禁・強制改宗に関する特別レポートが掲載されました。

　全4ページにわたる記事は、9月9日から3日間、イタリア・トリノにあるトリノ大学で開催された「『CESNUR（新宗教研究センター）』2010年国際会議」で「変貌する新宗教運動」をテーマに行われた会議の様子を、宗教ジャーナリストの室生忠氏がルポしたもの。

　「変貌する新宗教運動テーマの国際会議で問題提起された拉致監禁『あなた方のプレゼンは最も重要なトピックです！』―イタリア・CESNUR代表理事が絶賛した後藤氏らのプレゼン」との見出しで始まる記事では、最初に、CESNURについて紹介。「著名な宗教社会学者マッシモ・イントロヴィニエ氏を代表理事に、新宗教運動を学問的に調査研究する学者たちがトリノを拠点に1988年に設立。ロンドン大学社会科学部教授アイリーン・パーカー博士をはじめ、錚々たる新宗教研究者が名前を連ねている」と説明しています。

　また、米国の「ICSA(国際カルト研究協会)」と大きく異なる特徴として、「教団の問題点を明らかにする一方、信教の自由を強調して、マインド・コントロール、思想改造、洗脳などの反新宗教的な概念に対しては、科学的な裏づけを欠くとして批判的なこと」と指摘しています。

　記事は、「拉致監禁・強制改宗」問題は、米国では1990年代末、そして欧州でも1980年代にほぼ終息し、現在では大きな社会問題なっていないと指摘。しかしながら、後藤氏らによるプレゼンに加え、質問に立った「全国霊感商法対策弁護士連絡会」所属の山口貴士弁護士（リンク総合法律事務所）による「無礼なふるまい」が、後藤氏らの「プレゼンをよりエキサイティングなものにする、最高の演出効果を引き出し」、結果として、参加した有識者たちの高い注目を集めたエピソードが紹介されています。

　同誌は、10月1日から全国の主要書店で販売されており、主要図書館でも閲覧することができます。